建設業「ズバリ！実在賃金」完成へ

遂に完成！　建設業「ズバリ！実在賃金」

建設業界に特化した賃金調査「ズバリ！実在賃金」は、2023年度版が完成しました。サンプル数は5413人で、みな社員数300人以下の中小企業です。

建設業は資格の有無が決定的ですが、その資格にこだわってサンプルを収集しました。次のような有資格者の賃金データが揃っています。

2024年度の作成に着手していますので、さらにパワーアップした内容で情報提供できます。

（株）北見式賃金研究所は、建設業を対象にして賃金セミナーを開催中です。ご参加されますと、次の賃金グラフがもらえます。
年収、賃金総額、所定内賃金、基本給、初任給、賃上げ

（株）北見式賃金研究所は、建設業の会社を対象にして賃金の無料診断を実施中です。社員の賃金がこれで良いのか？と気になっている経営者は、ぜひお申込みください。

【特典】　「建設業●県版　年収」というグラフの上にプロットされたモノがもらえます。
【特典】　Zoomによる診断も受けられます。

「ズバリ！実在賃金　建設業版」は、すでに北海道版から沖縄県版までカバーしています。よって、次のようなご質問にお答えできます。

「当社は福岡県の建設会社だ。新卒初任給の相場が知りたい」
「当社は青森県の建設会社だ。まだ60歳定年制になっていて、60歳以降は嘱託になる。60歳で賃金をダウンさせたら、ヨソに移られてしまった。他の建設会社はその点、どうしているのか？」

北見昌朗は、この2024年度版の賃金データを元に出版を予定しています。
書名は「中小建設業の賃金管理　これだけは知っておきたい」（仮称）で、2025年１月発売に向けて執筆中です。出版社は東洋経済新報社です。
その序文のみを掲載させていただきます。

2024年６月吉日　北見昌朗記述

建設業の給与制度は、他産業にはない特長があります。
そこで建設業に的を絞って、給与制度の作り方を考えてみました。

まず建設業界ならではの雇用状況に関して、その実態を確認します。
こんな特長がありそうです。

建設業の給与相場は、他産業と異なっている。給与水準は他産業より明らかに高い。

建設業は同業界内での転職が多い。「入って来てもらいやすい会社」になることが重要。同時に「離職防止対策」も必要。

建設業は、高齢者こそ活用するべき。65歳定年制の導入を！

北見式賃金研究所が、建設業の給与に的を絞って給与調査を行っています。
次のページもご覧いただければ幸いです。

次のような内容です。